予定されていた２０２０年東京オリンピックは、パンデミックの影響により翌年に延期が決まっています。
しかし、いっこうに治まる気配のないパンデミックの騒ぎ。本当に２０２１年に東京オリンピックは開催されるのでしょうか？
今回は色々と噂される開催の是非について見てみたいと思います
目次
東京オリンピックは中止？開催？再延期？
まずアンケートの結果を見てみましょう。
インターネット調査によると、
「中止すべき」 46.5％、
「再延期すべき」 23.3％
「わからない」 16.5％
「予定通り開催すべき」13.7％
となっています。
また電話調査でも、
「中止すべき」43.7％
「再延期すべき」24.2％
「わからない」11.9％
「予定通り開催すべき」20.2％
と、ご覧のように中止すべきという声が最も多くなっています。
ちなみにＩＯＣ（国際オリンピック委員会）は
「再延期はない」
と明言していますので、再延期すべき、というのは意見だけで現実的にはほとんどない選択肢になります。
つまり「２０２１年に開催」か、「中止」というのが現実な選択肢になるのです。
しかし、東京スポーツ紙では次のような記事が載ったことがあります
（要約）
現場はすでに開催は出来ないとあきらめムードが漂っている。これが多くのげんばで働く者の実感だ。しかし、役員や上層部は中止とは決して言わない。むしろ「中止」という言葉は組織委員会内部ではタブーにすらなっている。
ということだ。
これは様々な解釈が出来るだろうが、一つ考えられるのは利権である。
東京オリンピック組織委員会の約款によると、オリンピックに従事する者にはそれなりの報酬・給料が与えられる。それは当然のことだが、役員クラスになると毎月１００万円～２００万円もの給料が与えられるのだ。
これは役員からすれば、延期になればなるほど「オイシイ」ことになる。
ましてや現状、全てが未定なのだから、仕事は決して多くないはずだ。
これは理由の一つでしかないだろうが、この恩恵を受けている役員は少なくないだろう。
以前から疑われていることではあるが、スポーツの祭典は、決して綺麗ではない。
開催の可否はいつ決まるのか？
とは言っても、世界規模で行われるスポーツの祭典。
日本国内でその可否が決められるものでもない。
東京オリンピックの開催に関して、ＩＯＣの調査委員長コーツ氏は以下のように語っている。
「開催するかどうかは今年１０月に決まるだろう」
これは今年の５月に言っていた事なので、もしかしたら変更もあるかもしれないが、様々な要因を鑑みてこの時期が適当であると踏んだのでしょう（しかし具体的すぎる気もしますが・・・）
さて、ここでもう一つアンケートを見てみましょう。
次の集計結果は、企業に対してのアンケートです。（先ほどのは個人に対して）
アンケートは東京商工リサーチが行っています。
アンケートに回答したのは約1万3000社。
「中止」が27.8パーセント
「再延期が望ましい」が25.8パーセント
「2021年に開催」が22.5パーセント
という結果になっています。
多くの企業が少なくとも２０２１年の開催に関しては否定的であることが伺えます。
実は内部関係者の話によると、前述のとおり、役員は「中止」をタブー視していますが、現実的にはかなり難しそうであり、世論がもっと「中止」の声を盛り上げてくれるのを願っている関係者も少なくないんだとか・・・・
東京オリンピックが中止になりそうな理由
（ここからは憶測も含みます。判断はご自分でお願いします）
開催を楽しみにしていらっしゃる方も多いと思いますが、どうも実際は中止でほぼ決定しているようです。
いくつか理由がありますがそれを見てみましょう。
まず一つは、ボランティアの再募集をしていない、という点です。
実際、オリンピックが開催されるとなると非常に多くの人員が必要になります。全てを有給職員で賄うとなると莫大なコストがかかってしまうもの。スポーツの祭典とは表向きであり、実際は金儲けの祭典、という側面も否定できないのでここは非常に重要な所です。
もちろん、開催が決まっていないのに募集なんて出来ない、という面もあるでしょうが、本当に開催を望むのであれば、もう動き出しておかなくてはならないでしょう。
一応、１か月ほど前から、今年ボランティアしてもらう予定だった人に来年開催でも手伝ってもらえるか確認を始めたそうですが・・・・
次に先ほどの企業アンケートとも関連する、スポンサーの動向です。
オリンピックは多くのスポンサーによって成り立っています。そしてこれら民間企業からは出向という形で人員も多く協力してもらっているのです。
このスポンサー企業が、徐々に離れ始めているという現実があります。
開催が延期されれば、当然、費用は増大します。聞いたところによると１年延期するだけで３０００億円以上も経費が上乗せさせられるそうです。もちろん、それ以上に掛かることも充分に考えられ、その追加費用をスポンサーに求めるわけですが・・・・
当然、いい顔はしませんよね。
仕事が無い状態の役員に毎月１００万円も払いたくありません(笑)
また、民間企業からの出向していた人たちも徐々に戻り始めており、この現状では万が一開催となっても、費用面でも人員面でも多大な問題を抱えることになります。
さらに陰謀論的に言えば、オリンピックの役目はもう多くないことも伺えます。
もともと現代風のオリンピックは３Ｓ政策の一環として行われてきました。
人々を３Ｓ（セックス、スクリーン、スポーツ）に夢中にさせることによって政治や社会に関心が行かないようにするためです。実際、それは非常に機能してきました。
しかし、今回のパンデミック騒動により、（中国で既に行われているような）市民監視システム・国民総ナンバー・マイクロチップ埋め込みなどは実現しつつあります。
５Ｇと関連してこれらの総合管理システムが出来上がってしまえば、３Ｓによる愚民化政策は必要なくなります。
つまりオリンピックの価値は、彼ら国際銀行家（ディープステート）たちにはもう殆どないことになるのです。開催しようがどうしようが構わない。
そういう観点から言うと、オリンピック後には不況が訪れるのはほぼ既定路線になっているという事実もあります。
実際、近年のオリンピック開催国のＧＤＰを見てみると、
開催前年は施設建設などで潤いますが、開催当年、開催翌年と、年を追う度に景気が下がり続けているのがデータで伺えます。
大局的な目で見ると、開催することのメリットは既に失われていることになります。
目指してきた選手には申し訳ないのですが・・・・
さいごに
一部では利権の祭典と揶揄されるオリンピック。
個人的にはオリンピックで行われる競技で興味のあるものはほとんどないのでもともとどうでもいいと思っていました（失礼！）
しかし、そこを目指してずっと頑張ってきた選手は、本当に辛いと思います。
人生を賭けていた人だってたくさんいたことでしょう。
それを考えると開催してあげたい気もします。
この辺りは色々考えることもありますが、選手たちを特に経済面で救ってあげることは出来ないものでしょうか・・・？
中止なら中止と、早めに行ってあげることも、選手たちの今後を考えれば大切な事ではないかな、と思います
