FRBとは アメリカの歴史はFRB抜きには語れない! FRBの真実を抉る

前回、銀行についての記事を書きましたので↓

世界を蝕む!?銀行とは 銀行・中央銀行を分かり易く解説します 銀行の正体

 

今回はその続き・・・というか

アメリカの中央銀行たるFRBについて調べていこうと思います

 「FRB」の画像検索結果

 

FRBは完全な民間企業でありながら、アメリカドルの発行権を持っています

 

アメリカを事実上支配しているとさえ言われるFRBの正体について、今回は見ていこうと思います

 

 

 

目次

 

 

 

 

 

 

FRB、その概要

アメリカは、

アメリカ政府とロスチャイルド家などのイギリスの銀行家達との通貨発行権を巡る戦いが長いこと続いていました。

 

通貨発行権は国の肝ですし、莫大な利益を生みます

 

しかしこの戦いは、1913年にロスチャイルド側の勝利に終わります

FRB連邦準備制度)、つまり中央銀行が設立されたのです

 

※細かく言うとFRBとはFEDやFOMCなどと併せて中央銀行制度を形成している。面倒なのでここではFRBで統一します

 

 

このFRB連邦政府の機関ではなく、完全に100%「民間銀行」です

 株主は公開されていませんが、アメリカのいつくもの書物を紐解くと、主要な株主はロスチャイルド系の銀行であることが解ります

 

 

このFRB設立後は、アメリカは国際銀行家達の支配下に置かれていると言ってもよいのかもしれません

 

 

FRB

金融政策を調整するのが最大の目的で、マネーストック金利の調整、支払準備率を決めたりしている・・・というのが主な仕事です

マネーストック・・・社会に出回るお金の量

※支払準備率・・・市中の銀行がお金をどのくらい貸し出しに回せるかを決めるもの

もちろん、ドル通貨の発行も行っています

 「ドル紙幣」の画像検索結果ドル紙幣

 

ドルが世界の基軸通貨である限り、国際銀行家達の権力はなかなか揺るがないでしょう。

仮にドルが駄目になっても、彼らはECB(欧州中央銀行)も持っていますので、変わりは既に用意してあるといったところです

 

 

 

 

アメリカ、中央銀行の歴史

アメリカに中央銀行たるFRBが出来るまでの歴史を少し見ていこうと思います

 

 

そもそもアメリカはインディアンが幸せに暮らしていたところ、

コロンブスアメリカ大陸発見から植民地化が始まり、1620年にメイフラワー号に載ってイギリスを追われたピューリタン清教徒)が訪れ、そこから本格的なインディアン虐殺が始まります。

 

アメリカ大陸に渡った彼らは自分たちの国を作ろうと、

1775年に独立戦争を起こします。

そして翌1776年、大陸会議アメリカの独立を決定し、独立宣言を採択します(戦争自体は7年続いた)。

1783年、パリ条約においてアメリカとイギリスの和平が成立し、ここにアメリカの独立が承認されます。

 

 

この時、暗躍したのがロスチャイルドらイギリスの銀行家達でした。

 

ロスチャイルドらの意を受けたアメリカ合衆国初代財務長官ハミルトンは、イングランド銀行をモデルとした中央銀行の設立を起案します。

しかし、民間の中央銀行が如何に危険であるかを熟知していたベンジャミン・フランクリンや独立宣言を起草したトーマス・ジェファーソンらはこれに強硬に反対します。

 

争いは続きましたが、フランクリンの死後、1791年にハミルトンは反対を押し切って強引に中央銀行を設立してしまいます。

当時、合衆国憲法では、

「貨幣の鋳造の権限は連邦議会が有する」

とされていたのに、憲法違反の民間銀行が設立されたのです。

 

 

ただこの合衆国第一銀行は存続期間が20年とされており、1811年に期限切れを迎えます。

その後更新するかどうかが連邦議会で大議論が起こります。

結果、上下院両院とも一票差で否定派の勝利となり、更新は否決されました。

 

 

 

しかし、この結果はイギリスの銀行家たちを激怒させました。

彼らはイギリス政府に働きかけ、

否決から1年後の1812年、英米戦争が起こります。 

 

当時、アメリカとイギリスという国の関係から、戦争をする必然性などありませんでした。

彼らが戦争に持って行った目的は、アメリカに戦争支出をさせ、中央銀行の必要性を訴える為でした。

中央銀行が無かった時は一般の銀行が独自に通貨を発行していました

 

 

果たして、アメリカ政府の債務は約3倍にも膨れ上がり、深刻なインフレに見舞われることになります。

このインフレを何とかするため、1816年、連邦議会で合衆国第二銀行の設立法を可決します。

株式構成は前回とほぼ同様で、政府2割、民間8割というものでした。

 

 

この合衆国第二銀行も期限は20年。

1836年の期限間際、当時大統領であったジャクソンが再び更新を拒否します。

この第7代大統領ジャクソンには有名な言葉があり、

「銀行が私を殺そうとしているが、こちらが銀行を潰してやる!」

というものです。

 

またジャクソンは大統領選の時も、

「銀行は不要!大統領にはジャクソン!」のスローガンで当選しています。

 「ジャクソン大統...」の画像検索結果ジャクソン大統領

 

ジャクソンは

「貴様ら銀行家のような泥棒か悪党一味には、永遠なる神の力の前に粛清されるのみだ!」

と言って最後まで頑張りぬき、合衆国第二銀行も20年で終了することになります。

 

ちなみに、ジャクソンはその後、アメリカ大統領として初めて暗殺のターゲットにされます(結果は未遂)。

 

その後、アメリカは南北戦争に突入していきます

 

 

 

国際銀行家と戦ったリンカーン

 南北戦争の原因には諸説あります。

日本ではリンカーン奴隷解放の為に戦ったと言われているようですが、

リンカーン自身「私は奴隷制度を解放しようなどとは考えていない」、と言っておりどうも違うようです。

リンカーンアメリカの国家統一が最大目的だったようです。

 「リンカーン大統...」の画像検索結果リンカーン

南北戦争発生の原因として、

イギリスによるアメリカの力を削ぐことが目的だった、という説があります。

これは当時イギリス首相だったディズレーリが明らかにしたものです。

 

 

北部のリンカーンは、戦費を調達しようとロスチャイルド系銀行に借り入れを頼んだところ、非常な高利率を条件に出され、借り入れを断念しています。

 

そして苦肉の策として、リンカーンは「グリーンバックス」を造ります。

 

「グリーンバックス」とはアメリ財務省法定通貨であり、つまり、

政府独自の紙幣を造ったのです(裏側が緑色だったためグリーンバックスと言われた)。

 「グリーンバック...」の画像検索結果

グリーンバックスは政府がドンドン発行できるので、戦費を賄う事が出来るようになりました。

 

 

 

これを見た銀行家たちは驚愕します。

その銀行家たちの焦りと怒りは、イギリスの新聞タイムス紙の社説にも表れていました。

もし、アメリカにあの有害な法定通貨(グリーンバックス)が定着してしまえば、アメリカ政府は通貨をコストを掛けずに供給することになる。そうなればアメリカは借金を完済して、無借金国になる。結果、アメリカ政府は商業活動上、必要なすべての通貨を所有することになり、文明国で史上類のない繁栄を謳歌することになる。あらゆる国の富も人材もアメリカに移動してしまうだろう。

(中略)従ってアメリカ政府は打倒されなければならない。さもなければアメリカ政府アは地上全ての君主国・専制国家を破壊するだろう

 

 

南北戦争最末期の1865年4月14日、リンカーンは暗殺されます。

犯人はジョン・ウィルクス・ブースとされていますが、彼が南部連合(つまりイギリス側)の財務長官であったユダ・ベンジャミンに雇われていたことが明らかになっています。ベンジャミンはイギリス・ディズレーリ首相の側近であり、ロンドンのロスチャイルドとも親交があったことも分かっています。

 

 

 

 

銀行家と戦った大統領達

バラク・オバマやブッシュ親子などが銀行家たちの手先であるのは有名ですが、

アメリカ合衆国創世期には、正しい国家観を持ち、

アメリカを国として独立させようと銀行家たちに戦いを挑んだ大統領もいました。

 

第2代大統領ジョン・アダムズ

「金庫の中の金銀の量を超えて発行されるような銀行券は、その一枚一枚には何の裏付けもなく、詐欺的行為と同じである」

 

第3代大統領ジェファーソン

「紙は貧しさの象徴だ。それはお金ではない。お金の亡霊だ。」

「銀行は軍隊よりも危険だ。もしアメリカ国民が、民間の銀行に通貨発行権を与えてしまえば、我々の子どもたちがホームレスになってしまうまで銀行は国民の財産を吸い続けるだろう。」

 

第4代大統領ジェームズ・マディソン

「歴史は語る。通貨を発行し、金融を支配することで政府をコントロールし続ける両替商たちは、あらゆる悪事や謀略、詐欺や暴力を行ってきたことを。」

 

第16代大統領エイブラハム・リンカーン

「私には2つの強敵がいる。南軍とその背後にいる銀行家達だ。そして私にとっての最大の敵は銀行家だ。戦争の結果で最悪なことは企業が王座を占めることだ。それは腐敗の時代を招く。お金の力で人々を騙し、富は一握りの人に集中し、共和国は崩壊の一途を辿るだろう。」

「金の権力者たち絶対君主よりも横暴で、独裁者よりも横柄で、官僚制度よりも利己的だ。そして彼らは自分たちのやり方や犯罪行為を指摘するものを(マスコミを使い)公衆の敵と呼び、実際に攻撃を加える。」

 

第20代大統領ガーフィールド

「誰であろうと貨幣の量をコントロールする者が全ての産業の絶対の主である。最上層のごく一部の権力者が全てのシステムをいとも簡単に操っている事に気が付いたら、インフレと不況がどのように起きるかなど、人に聞かなくとも解るようになる。」

 

第40代大統領レーガン

アメリカ国民の所得税はすべてFRBへの利子の支払いに充てられている」

 「レーガン大統領」の画像検索結果レーガン大統領

 

この中でリンカーンガーフィールドは暗殺され、レーガンやジャクソンなどのように暗殺未遂にあった大統領もいます。

 

 

 

 

グリーンバックスの排斥

ウォールストリートやロンドン・シティの銀行家たちは、リンカーンが発行したグリーンバックスを消すために、緻密な工作を行いました。

 

1875年に正貨回復法を制定し、金のみを正貨とし、銀の硬貨を廃止しました。

その後、銀行家たちは保有していた大量のアメリ財務省証券を政府に買い取らせ、財務省保有しいた金(ゴールド)をショートさせ、1883年に金融パニックを意図的に引き起こします(銀行家たちに財務省保有の金が渡る)

彼らは銀行の融資を引き揚げて新規貸し出しを減少させアメリカ史上最悪の金融恐慌を起こします

当時イギリスの植民地であったインドでコインの鋳造用の銀の受け取りを拒否させます。これにより銀は正貨としての地位を失います。

金のみが価値を持つことになり、1900年金本位制が成立(つまり金(ゴールド)以外の裏付けのお金はその価値を失う)

前述のとおり、アメリ財務省保有金は減っているのでグリーンバックスはその価値を徐々に失っていく

この後も財務省は必死に最後の抵抗を続けますが、

銀行家たちは再び金融恐慌を起こし、トラスト法を廃止させ、財閥が更に市場の力を強め最終的にグリーンバックスは消えてしまいました

 

 

 

そしてFRB設立へ

 

グリーンバックスを駆逐した国際銀行家達はその支配力をより強め、

ついに民間の中央銀行の本格的な設立に動きます

 

設立に先立って、ジョージア州海岸沖のジキル島において秘密会合が行われました。

その内容はユースタス・マリンズ著「民間が所有する中央銀行」などに書かれています。

 

それによるとこのワシントンから遠く離れた小島での会合に集まったメンバーは、

アメリカ2大財閥とされるモルガン家、そしてロックフェラー家の関係者ばかりで、その中で中心的な役割を果たしたのがロスチャイルド家の者でした。

 

彼らはこの連邦準備法案を議会に提出し、

1913年のクリスマスイヴ前日の12月23日に議会で審議します(多くの議員がクリスマス休暇で不在)。

結果、ほとんど審議されることなく可決。

更に取り巻きにいいように扱われていた当時のウィルソン大統領は言われるがままこの法案に署名。

ついにFRB作られることになってしまいました。

 

 

このアメリカ政府が1株も所有しない中央銀行は、

厳密には各地域の12の銀行に分かれています。

その中で最も力を持つニューヨーク連邦準備銀行の株主は、

などなど

殆どがユダヤ系列の企業です。

 

更に巧妙なことに、

FRB設立とともに、連邦所得税法が成立します。

連邦所得税法とは、

FRBという民間銀行を通じてアメリカ政府に貸し付けたお金は、

アメリカ国民の所得税によって返済が担保される、というものです。

 

 

 

最後に

FRBがどのような組織かお分かりいただけましたでしょうか?

 

まとめますと、

 

  • 完全な民間銀行である
  • アメリカ政府は1株も持っていない
  • その民間銀行がドルの発行権を持っている
  • FRBの人事は事実上FRBが握っている
  • 通貨を発行するたび、アメリカ政府は借金を負う
  • その借金の担保はアメリカ国民の所得税である

 

 

・・・

以上はFRBというアメリカの中央銀行のお話です

 

しかし、

中央銀行は世界中ほとんどの国に出来ています。

 

もちろん、日本にもあります。

日本は確かに政府の持ち株(正確には出資証券)が55%ありますが、

だからと言って安心できるでしょうか?

 

 

アメリカは本当に貧富の差が激しい国です

 

アメリカ国民を所得順に並べたとき、

下から真ん中まで(つまり中央値まで)の資産を合計すると、

何とマイナスになるそうです

 

つまり、ざっくり国民の半分近くが資産がないという事になります

 

 

世界は、このような社会に向かっていると考えるのは違いますでしょうか?

 

 

日本もどんどん格差が広がってきています

 

今こそ、考えるべき時のような気がします